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社員教育の戦略
（社長様用：映像商品）
DVD２巻 (1時間54分) テキスト付
定価 20,000円（税込）
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| ■社員教育の戦略 弱者の戦略ルールをもとにした差別化力のある教育法が完成！ 新聞社や雑誌社が中小企業の社長に「今年の重点経営課題はなんですか」とアンケートをとると、 必ず２位か３位に出てくるのが「社員教育」です。 ところが意外なことに、教育効果はどのような条件で決まるか、社員教育の公式と、その実行手順が 示されていないのです。これでは社員の実力が高まる根拠が示されていないので、決してうまくいきません。 でも安心して下さい。次の手順で教育を進めると社員の実力が確実に高まります。これは従業員１００人以下の会社用になります。 １．まず教育効果の公式をはっきりさせる 社員教育の効果を高めるにはまず初めに、教育効果はどのような条件で決まるか「社員教育の公式」をはっきりさせておく必要があります。その公式は 「社員の素質×教材の質×教育方法の質×教育回数」 の４つで決まります。社員の実力を高めるには、この式に従って計画を立てればいいのです。 ２．差別化力のある教材を開発する １番目に必要になるのは自社の経営規模と業種に合い、しかも 「差別化力」がある教材を手に入れることになります。 自社の経営規模に合い、しかも差別化力のある教材があると、実力向上のスピードが３倍早くなりますから、良い教材の開発や良い教材の確保はとても大事になるのです。 このビデオとＤＶＤでは、自社に合った教材の作り方や手に入れ方について説明しています。 ３．中小企業には寺子屋式が最適 ２番目は、真に教育効果が出る教育方法にどういうものがあるか、良い教育の方法をはっきりさせることになります。これに役立つのが 「寺子屋式の教育法」です。 これは社長がインストラクターになって進めるやり方です。寺子屋式の教育方法は小人数のため、社長の経営方針や社長の考え方が確実に伝わりますから、従業員１００人以下の会社にとってはとても有効な方法になります。 さらに寺子屋式を実行すると、社員１人１人に今後何が必要になるか、１人１人の事情もよくつかめますから、社長には役に立ちます。 ４．教育回数を多くする 最後は「教育の回数」になります。 社員の質を同業者より３割高めるには当然、必勝の教育回数が必要で、それは「業界平均の３倍」になります。 業界の平均がつかめないときは、同じテーマを年間に３〜４回、３年間続けます。 教育はローテク中のローテクのため、社員の質はすぐには高まらないのですが、このようにまず自社の規模と業種に合った良い教材を手に入れ、次に差別化力が発揮できる教育方法を採用し、さらに教育の回数を必勝法にすれば、社員の実力が確実に高まります。 こうなれば、それにつれて業績が良くなります。このビデオとＤＶＤはこれらについて分かりやすく説明しています。 弱者の戦略ルールによる教育法が差別化力を発揮! 従業員1,000人以上と100人以下では、教育のやり方が根本的に異なります。大企業のマネをすると教育効果は出ないうえに、経費と時間がムダになります。 ＜社員教育の戦略 目次＞ １章 社員教育の基本原則（42分） １、社員教育の全体像を明らかにする ２、教育の実行責任者はだれか Ａ．社員教育の目的は業績の向上にある Ｂ．教育実行者は２階層上の人が担当 ３、経営の本質と目標の高め方 ４、誰から教育するか ５、何を教育するか。経営の構成要因 ６、教育の内容と順番 ７、成果主義の賃金制度の問題点 ２章 社員教育の進め方（72分） １、教育方法の差別化が必要になる ２、教育テーマの内容をはっきりさせる ３、講習会は役に立たない ４、差別化力のある教材を確保する ５、差別化のある教育方法を開発する ６、教育の回数を多くする ７、積極的な考え方の訓練をする ８、教育と訓練の違い ９、結果のチェックは１対１で 10、最も勝ちが高い教育は１位作りにある あなたの会社の社員実力を多いに高め、「人材」を「人財」にする教育方法を従業員１００人以下の会社に焦点を当てて開発した、おすすめの教材です！ |
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